サービスが全然違う!ソープとデリヘル

ソープとデリヘルは、風俗業界のなかでも双璧をなす業種であり、日本では数十年のスパンで根強い人気をキープしています。初心者の方はよく、風俗という大きなカテゴリでひとくくりにしているようですが、ルールを把握しないまま曖昧な認識で来店すると自分では気づかないうちに思わぬルール違反を犯してしまう、ということにもなりかねません。業種ごとの正式なルールとマナーをしっかりと理解し、風俗のサービスを120パーセント楽しみましょう!

ソープはあくまでもお風呂

初心者の方にとっては多分にわかりにくいかもしれませんが、ソープランドは現在でも法律上は風俗店として定義されていません。法律上はあくまでも「特殊浴場」であり、男性はみんなお風呂に入るために来店しているのであり、女の子は洗体サービスのみを行っているという建前になっています。

しかし、そうした定義が表向きの理由付けになっていることは誰が見ても明らかであり、実際にはソープランドといえば「女の子とセックスをする場所」として男性からも女性からも認識されています。

そもそも、なぜここまで手の込んだ法律上の定義が必要になるのかというと、日本という国が売春を禁止しているからです。仮に、ソープランドを風俗店として公的に定義してしまうと理論的には売春行為を肯定したことになり、売春防止法とも矛盾してしまいます。

ソープランドのサービス料金が入浴料とサービス料金に分けられているのもそのためです。男性がお店側に直接支払うのは入浴料のみであり、サービス料金のほうは女の子のほうに渡す、というルールになっています。お店が入浴料しか受け取らないのはつまり、お店がサービス料まで受け取ってしまうと結果的に売春の斡旋を行ったことになってしまうから、という配慮にもとづいています。

お店のウェブサイトにも、サービス料がはっきりと明記されていることはなく、入浴料のみが書かれているか、入浴料とサービス料を合算した総額表記になっています。なお、サービス料についてはおおよそ、入浴料の3倍~5倍が基本相場と言われており、具体的なサービス料金についてはお店に直接電話をかけることで教えてもらうことができます。

このようなカラクリを理解せずに表示されている入浴料だけを見て、「風俗ってこんなに安い料金で遊べるの?」と勘違いする初心者も多く、基本的な注意点ともなっています。

昔はホテトルもあった

日本ではかつて、デリヘルに似たホテトルがありました。ホテル限定の派遣風俗店ということで、かつては店舗型風俗店とともにこのジャンルの主流となっていましたが、時代とともによりいわゆる反社会的勢力との結託によって売春の温床となり、法的規制の対象となり、現在は完全に廃止されています。

日本では古くから店舗型のジャンルが主流でしたが、1959年の赤線廃止や売春防止法制定以降、大規模エンターテインメント地区での浄化が推進され、店舗型が主流になりました。本格的な清掃活動の結果、特に東京では多くの店舗型が検挙の対象となり、少なくとも同じ地域で新規事業を展開することは不可能となりました。

そのような時機を得た背景の中で台頭してきたのがデリバリーヘルスです。法的には派遣型風俗店として定義されているデリバリーヘルスは、店舗型風俗店と比較すると法的な規制もゆるく、新規参入がやさしい業界でもありました。さらに、デリバリーヘルスには業界にとっても大きなメリットがありました。第一に、Soaplandとは異なり、物理的な店舗を持つ必要がないため、店舗にかかる固定費を大幅に削減でき、その金額は女の子に支払う給与としてまわされています。

固定店舗を持つことは、客がきていなくても費用がかかることを意味するので、店舗型風俗店で起こりがちな「開店休業状態が現在でも大きなネックとなっています。デリバリーヘルスはかつて待合室や休憩所を提供していましたが、最近ではデリヘルでも省略されているため、女の子が直接自宅から仕事に出かけることができるようになりました。

日本のソープは特殊?

ソープランドにかぎらず、日本の風俗業界のスタイルは法的定義も含めて特殊であるといわれています。

日本国内の風俗の特殊性をよりわかりやすく理解するために、海外諸国における風俗業界の定義について見ていきましょう。

基本的に、風俗店というかたちで女性を大勢集め、男性が性的サービスを受ける、という形態は世界的に見てもごく少数であるといわれています。現に、アメリカでは日本で言われるようなかたちの風俗店はきわめて少なく、その代わりに女性本人が個人で娼婦として売春行為を行う、という方式が主流になっています。もちろん、アメリカであっても売春行為は法的に禁止されていますが、売春というのはいつの時代も、法律のすき間を縫うようなかたちで生き残ってきたのでしょう。

アメリカ国内で風俗業がある意味においてアングラ化している背景には、国による規制があります。アメリカは日本以上に風俗営業に関する規制が厳しく、教育機関はもちろん、住宅街、裁判所、農場などの付近に店舗型風俗店を建設することが許可されません。そうなると必然的に店舗型風俗店の開業が難しくなりますので、歴史的な流れとしても店舗型よりも個人の売春のほうが主流になってきた、という経緯があります。

売春そのものを思いきって合法化した国に、オランダがあります。オランダは国家として売春を合法化するという道を選び、売春にあえて光をあてることによってアンダーグラウンドにもぐりこむことを防ぐことに成功しました。もちろん、ただ無計画に売春を認可するのではなく、きちんとした公的機関を設立したうえで条件をクリアした女性だけを売春婦として認める、というかたちで業界の透明度をキープしています。

一方、日本は江戸時代には遊廓という文化があり、さらに戦前には赤線や売春宿という公娼の組織がもうけられるなど、どちらかというと「男性が通う」というスタイルを保つ、という道を選んだ歴史的背景があります。

風俗が日本から消える日はくる?

国全体にコンプライアンス遵守の風潮が強まっているなかで、日本の風俗業界も今、大きなターニングポイントに立たされています。現に、ピンサロやヘルスなどの新規出店はもちろん、店舗の改装もきわめて難しい状況になっており、少なくとも店舗型風俗店については大げさではなく存亡の危機にあると言えるでしょう。

ただ、それはあくまでも店舗型風俗店の話であり、法的規制が比較的ゆるいデリヘル業界は依然として好調を保っており、高齢者専門、障害者専門、熟女専門など、業態もますます細分化しています。

まとめ

ソープとデリヘルのサービスの違いはただ単に、「本番ができない」ということばかりではありません。現状だけでなく、風俗業界全体を取り巻く歴史的背景を含めて詳しく理解しておくと風俗のサービスの意味がよりリアルに理解でき、お願できることとできないことの違いがすんなりと把握できるでしょう。さらに、海外の風俗事情との違いについてもきちんとおさえておくことで、日本が置かれている国際的な立ち位置も含めて理解することができます。